会社を辞める人が増えて、人手不足が深刻化している…そんな状況を耳にしたり、ご自身の職場環境で感じたりすることはありませんか？ 人事担当者の方や経営者の方にとって、従業員の離職率は、企業運営を左右する重要な指標の一つです。 離職率が高いと、採用コストの増加や、既存の従業員の負担増など、様々な問題を引き起こす可能性があります。 この記事では、そんな離職率について、その計算方法をわかりやすく解説し、改善策を見つけるためのヒントをお届けします。
離職率を正しく把握することで、自社の現状を客観的に評価し、改善に向けた具体的な対策を立てることができます。 離職率の計算方法にはいくつかのバリエーションがありますが、ここでは基本的な計算方法を3つご紹介します。
1. 年間の離職率を計算する
最も一般的な計算方法です。 まず、1年間の離職者数を算出します。これは、1年間に会社を退職した従業員の総数です。 次に、期初（1月1日など）の従業員数と、期末（12月31日など）の従業員数の平均を求めます。 これは、(期初の従業員数 + 期末の従業員数) ÷ 2 で計算できます。 最後に、離職者数を平均従業員数で割り、100を掛けることで年間の離職率を算出します。
計算式： (1年間の離職者数 ÷ 平均従業員数) × 100 = 年間の離職率(%)
例えば、1年間の離職者数が10人、平均従業員数が100人の場合、離職率は10%となります。
2. 月間の離職率を計算する
月単位での離職率を把握することで、より詳細な分析が可能になります。 計算方法は、年間の離職率と同様ですが、期間を1ヶ月間に限定します。 例えば、1ヶ月間の離職者数を算出し、その月の初日と末日の従業員数の平均で割って計算します。
計算式： (1ヶ月間の離職者数 ÷ 月間の平均従業員数) × 100 = 月間の離職率(%)
月ごとの離職率を比較することで、特定の月に離職者が集中している原因などを特定しやすくなります。
3. 入社から一定期間内の離職率を計算する
新入社員の早期離職など、特定の期間内の離職率を分析することで、採用や教育体制の問題点を見つけ出すことができます。 例えば、入社1年以内の離職者数を算出し、その期間の入社者数の合計で割って計算します。
計算式： (入社から一定期間内の離職者数 ÷ その期間の入社者数) × 100 = 離職率(%)
これにより、新入社員研修の内容や、配属先のミスマッチなどを把握し、改善策を検討することができます。
注意点・コツ
離職率を計算する際には、以下の点に注意しましょう。
- 計算期間を明確にする: どの期間の離職率を計算するのかを明確にすることで、比較や分析の精度を高めることができます。
- 計算方法を統一する: 異なる計算方法で離職率を算出すると、正確な比較ができません。自社で計算方法を統一し、継続的にモニタリングすることが重要です。
- 離職者の定義を明確にする: 退職、解雇、自己都合退職など、離職の定義を明確にすることで、正確な数値を算出できます。
- 数値だけでなく原因分析も行う: 離職率の数値だけでなく、離職の原因を分析し、具体的な対策を講じることが重要です。
まとめ
この記事では、離職率の基本的な計算方法を3つご紹介しました。 離職率を正しく把握し、原因を分析することで、従業員が働きやすい環境づくり、ひいては企業の成長に繋げることができます。 計算結果を基に、より具体的な改善策を検討し、ぜひ実践してみてください。