会社を経営している方、人事担当の方、あるいは転職を考えている方にとって、従業員の「離職率」は非常に気になる指標ですよね。離職率が高いと、人材の流出によるコスト増加や、組織の活力が低下する可能性があります。では、具体的にどのように離職率を計算するのでしょうか？ 今回は、厚生労働省も参考にできる、離職率の計算方法について、初心者の方にも分かりやすく解説していきます。正しい計算方法を知り、自社の現状を把握することで、より良い職場環境作りに役立てましょう。
離職率の計算方法は、いくつかの方法があります。代表的な3つの計算方法を、順番に見ていきましょう。
1. 年間の離職率を計算する方法
最も基本的な計算方法です。年間を通して、どの程度の従業員が会社を辞めたのかを算出します。
計算式:
年間離職者数 ÷ 期首の従業員数 × 100 = 年間の離職率（％）
- 年間離職者数: 1年間（通常は1月1日～12月31日）に会社を退職した従業員の合計人数を指します。
- 期首の従業員数: 1年間のはじめ（1月1日時点など）の従業員数を指します。
例えば、期首の従業員数が100名で、年間離職者数が10名の場合、10 ÷ 100 × 100 = 10%となります。この場合、年間の離職率は10%ということになります。
2. 月間の離職率を計算する方法
月ごとの離職率を計算することで、よりきめ細かい分析ができます。特定の月に離職者が集中している場合、その原因を特定しやすくなります。
計算式:
月間の離職者数 ÷ 月初めの従業員数 × 100 = 月間の離職率（％）
- 月間の離職者数: 1ヶ月間に会社を退職した従業員の合計人数を指します。
- 月初めの従業員数: 1ヶ月のはじめの従業員数を指します。
この計算方法で、毎月の離職率を把握し、変動を追跡することで、具体的な対策を講じることが可能になります。
3. 入社3年以内の離職率を計算する方法
新卒や中途採用で入社した従業員が、どの程度の割合で早期に退職してしまうのかを把握するための計算方法です。
計算式:
入社3年以内の離職者数 ÷ 入社時の従業員数 × 100 = 入社3年以内の離職率（％）
- 入社3年以内の離職者数: 入社から3年以内に退職した従業員の合計人数を指します。
- 入社時の従業員数: 入社時の従業員数を指します。
この指標は、採用方法や入社後の教育体制などの課題をあぶり出すのに役立ちます。厚生労働省の統計情報も参考に、自社の離職率と比較検討してみるのも良いでしょう。
注意点・コツ
離職率を計算する際には、以下の点に注意しましょう。
- 計算期間を明確にする: 計算期間を明確にし、すべての従業員を同じ期間でカウントするようにしましょう。
- 退職者の定義: 契約期間満了による退職、自己都合退職、会社都合退職など、退職理由によって分類することも可能です。
- データ管理: 計算結果を記録し、定期的に分析することで、傾向を把握しやすくなります。
まとめ
今回は、離職率の計算方法について解説しました。厚生労働省の統計情報も参考にしながら、自社の離職率を把握し、より良い職場環境づくりに役立てていきましょう。離職率の改善は、従業員の満足度向上だけでなく、企業の成長にも繋がるはずです。