医療費控除で税金を取り戻そう！還付方法をわかりやすく解説
医療費って、どうしてもかかってしまうものですよね。急な病気やケガで出費がかさみ、「こんなにお金がかかるなら、少しでも税金で戻ってこないかな？」と思ったことはありませんか？ 医療費控除は、そんなあなたの強い味方。一定額以上の医療費を支払った場合、所得税が還付される制度です。今回は、医療費控除の概要と、税金の還付を受けるための具体的な方法を、初心者の方にもわかりやすく解説します。
1. 医療費控除ってどんな制度？
医療費控除とは、1年間の医療費が一定額を超えた場合に、所得からその超過分を控除できる制度です。控除される金額が増えると、結果的に所得税や住民税が減額され、税金が還付される可能性があります。
2. 税金の還付を受ける3つのステップ
医療費控除で還付を受けるには、以下の手順で手続きを行います。
ステップ1：医療費の計算と領収書の整理
まず、1月1日から12月31日までの1年間に支払った医療費の合計額を計算します。病院の診察代、薬局で購入した医薬品代、通院にかかった交通費などが対象となります。領収書は必ず保管しておきましょう。紛失してしまうと、手続きができなくなってしまうので注意が必要です。
ステップ2：確定申告書の作成
医療費控除を受けるためには、確定申告が必要です。確定申告書には、医療費控除の欄があるので、そこに必要事項を記入します。国税庁のウェブサイト「確定申告書等作成コーナー」を利用すれば、画面の指示に従って簡単に作成できます。マイナンバーカードとICカードリーダライタがあれば、e-Tax（電子申告）も可能です。
ステップ3：確定申告書の提出
作成した確定申告書と、医療費の明細書（医療費控除の明細書）を税務署に提出します。郵送、e-Tax、または税務署の窓口への持参という方法があります。e-Taxを利用すれば、自宅から手続きを完了できるので便利です。
3. 注意点と還付を増やすためのコツ
- 医療費の範囲を確認: 医療費控除の対象となる医療費には、様々なものがあります。歯科治療費や、市販薬の購入費なども含まれます。控除対象となるものをしっかり確認しましょう。
- 医療費控除の明細書の作成: 2017年分の確定申告からは、医療費の領収書の添付は原則不要となり、代わりに「医療費控除の明細書」の作成・添付が必要になりました。医療費ごとに、病院名、医療費の額などを記載します。
- 控除額の計算: 医療費控除額は、(1年間の医療費の合計額 - 保険金などで補填される金額) - 10万円（所得金額が200万円未満の場合は所得金額の5%）で計算します。
まとめ
医療費控除は、医療費の負担を軽減できる有効な制度です。領収書の整理や確定申告書の作成は少し手間がかかりますが、税金が還付されれば、経済的な負担を減らすことができます。ぜひ、今回の記事を参考に、医療費控除の手続きに挑戦してみてください。