多くの企業や組織で、人材の流出、つまり「退職」は頭の痛い問題ですよね。従業員の退職が相次ぐと、採用コストが増加したり、業務が滞ったりと、様々な問題が生じます。そこで重要になるのが、自社の退職率を正確に把握することです。今回は、初めて退職率を計算する方でも理解できるよう、具体的な計算方法と、その活用方法について解説していきます。退職率を正しく把握し、組織運営に役立てていきましょう。
退職率の計算方法：基本的な3ステップ
退職率の計算は、意外とシンプルです。ここでは、よく用いられる3つの計算方法を紹介します。
1. 年間の退職者数を集計する
まず、1年間（または特定の期間）に退職した従業員の数を集計します。退職には、自己都合退職、会社都合退職、定年退職など、様々な理由がありますが、ここではそれらを区別せずに、すべての退職者数をカウントします。
2. 期首・期末の従業員数を算出する
次に、期間の始まり（期首）と終わり（期末）の従業員数を把握します。
- 期首従業員数: 期間開始時点での従業員数。
- 期末従業員数: 期間終了時点での従業員数。
正確な数値を把握するため、従業員台帳や人事システムを確認しましょう。
3. 退職率を計算する
最後に、以下の計算式を用いて退職率を算出します。
退職率 = 年間の退職者数 ÷ （期首従業員数 + 期末従業員数）÷ 2 × 100 (%)
この計算式は、期間中の平均従業員数を分母として使用することで、より正確な退職率を算出できます。
退職率を計算する上での注意点とコツ
退職率を計算する際には、いくつかの注意点があります。
- 計算期間を統一する: 年度末や暦年など、計算期間を統一することで、年ごとの比較が容易になります。
- 計算対象を明確にする: 正社員のみ、契約社員を含むなど、計算対象を明確にすることで、比較分析の精度が向上します。
- 退職理由を分類する: 退職理由を分類することで、具体的な課題を特定しやすくなります。自己都合、会社都合、定年退職など、項目別に集計してみましょう。
- 他社との比較に注意: 業界や企業の規模によって、適切な退職率は異なります。他社のデータと比較する際は、自社の状況と照らし合わせながら、あくまで参考として捉えましょう。
まとめ：退職率を把握して、より良い組織へ
退職率の計算は、組織の現状を把握し、改善策を検討するための重要な第一歩です。今回ご紹介した計算方法を参考に、ぜひ自社の退職率を算出し、課題解決に役立ててください。退職率を定期的に分析することで、従業員満足度の向上、ひいては組織の成長につながるはずです。