築年数の古い家やマンションにお住まいの方、またはこれから購入を検討している方は、「自分の家は大丈夫かな？」と、地震への備えについて不安を感じているかもしれませんね。特に、1981年（昭和56年）に改正された「新耐震基準」について、ご自身の物件がこの基準を満たしているのかどうか、気になっている方も多いのではないでしょうか。この記事では、そんな不安を解消するために、新耐震基準の確認方法について、初心者の方にもわかりやすく解説していきます。
それでは、具体的な確認方法を3つご紹介しましょう。
1. 建築確認済証や検査済証を確認する
まずは、建物の建築時に発行される「建築確認済証」や「検査済証」を探してみましょう。これらの書類には、建物の構造や仕様に関する情報が記載されており、新耐震基準に適合しているかどうかを知る手がかりとなります。これらの書類が見つかれば、記載されている建築時期を確認することで、ある程度判断できます。1981年6月1日以降に建築確認を受けている建物であれば、新耐震基準に適合している可能性が高いと言えます。これらの書類は、マンションの場合は管理会社、戸建ての場合は売主や建築業者に問い合わせてみるのも良いでしょう。
2. 建物診断や耐震診断を利用する
より詳しく知りたい場合は、専門家による建物診断や耐震診断を検討してみましょう。建築士などの専門家が、建物の構造を詳細に調査し、耐震性能を評価してくれます。診断結果に基づいて、耐震補強工事が必要かどうかも判断できます。耐震診断には費用がかかりますが、建物の安全性を客観的に評価できるため、安心感を得られます。市区町村によっては、耐震診断の費用を一部補助する制度を設けている場合もありますので、お住まいの地域の情報を調べてみるのも良いでしょう。
3. 不動産会社や専門家に相談する
不動産会社や建築の専門家は、豊富な知識と経験を持っています。物件購入前や、建物の安全について疑問がある場合は、積極的に相談してみましょう。これらの専門家は、物件の情報を基に、新耐震基準への適合状況や、耐震性に関するアドバイスをしてくれます。また、耐震改修工事を検討する場合、適切な業者を紹介してくれることもあります。
注意点・コツ
建築時期だけで、必ずしも新耐震基準を満たしているとは限りません。建築確認の手続きが完了していても、その後の設計変更や施工状況によっては、基準を満たさない場合もあります。また、専門家による診断結果は、あくまでも現時点での評価であり、地震が起きた際の被害を完全に予測できるものではありません。定期的なメンテナンスを行うことも大切です。
まとめ
この記事では、新耐震基準 確認 方法として、建築確認済証の確認、建物診断・耐震診断の利用、そして専門家への相談という3つの方法をご紹介しました。ご自身の建物の安全性を確認し、必要に応じて適切な対策を講じることで、地震への備えを万全にすることができます。ご自身の状況に合わせて、これらの方法を参考に、ぜひ行動してみてください。